長野県は新築住宅で自然エネルギー設備の導入検討が必要です。

2015.10.06

これからの住まいは創りは、自然エネルギー設備の導入は必須に成ります。

私たちが住む、長野県では地球温暖化対策条例の改正により、本年度2015年4月より新築住宅を

建設する場合「自然エネルギー設備の導入」を検討して下さいという事に成りました。

「建築物自然エネルギー導入検討制度」と言います。

これは、今迄床面積が300㎡以上を対象に施行されいていましたが、基準が厳しくなった事に成り

いずれは、検討結果の届出も義務付けられる事に成ると思います。

4月以降に、県内で新築住宅を建てたり現在建設中の御施主様はもちろん、設計事務所や建設業者の

方から、工事着工前に自然エネルギー設備のお話をお聞きしている事と思います。

この為、設計者や建築業者は、建築主に自然エネルギー設備に関する情報提供に努める事が

必要に成っています。

導入する自然エネルギー設備を最大限に活用される為には、その地域の気候風土の特徴を

充分理解する事が重要で、種類や利用方法を検討する為の大前提とも言えます。

しかし、利用方法のあり方を考えずに導入しようとしても、ロス分までエネルギーを供給する事に成り

過剰でムダな設備を導入する事に成りかねず、イニシャルコストやランニングコストの負担も

大きく変わってきてしまいます。

自然エネルギーは、わずかな熱源の物も有りますが、それらを導入し有効利用する為には、

建物を高気密・高断熱化し、エネルギーロスを最小限に抑える事が大切に成ります。

導入時には種類や方法は異なりますが、光や熱をそのまま利用する方法を最優先し、

導入後に電気やガスなどの、二次エネルギーを加える事の無いよう検討することが重要です。

長野市を中心に東・北信地域で再生可能エネルギー・自然素材を使って省エネ改修等も行う

タイガハウス

一覧へ戻る